不動産の売買は需要に波があるため、売却活動は焦らずにじっくり待つことも重要です。
しかし、あまりに売却期間が長くなってしまうと予期せぬトラブルが発生する可能性があります。
今回は、不動産の売却期間が長期化するとどんなデメリットが生じるのか、対策は可能なのかについてご紹介します。
不動産売却が長期化することのデメリット
不動産の売却期間が長期化した場合に生じるデメリットの1つは、売り出し価格の低下です。
長い間売りに出されている不動産は、さまざまな理由から当初の想定より低い値段での売却を余儀なくされることが少なくありません。
売り出し価格を決める際にまず重視されるのが、不動産の資産価値です。
不動産は売りに出されている間も少しずつ劣化し、1年ごとに資産評価が下げられるため、売却期間が長期化すると価格はどんどん下がっていきます。
また、新築の物件は1年以上経過すると中古物件として扱われるため、さらに長期化の影響が深刻となります。
新築住宅市場と中古住宅市場では価格が大きく変わってくるので、中古住宅扱いになった場合は未使用の不動産であっても大きく価格を下げる必要が出てきます。
もう1つのデメリットは維持費用の増大です。
売却期間中も、不動産の固定資産税やメンテナンス代といった維持費用は支払い続けなくてはいけません。
その不動産に住みながら売却を進めるケース以外では、長期化にともなう維持費用の増大が大きな負担になってくるでしょう。
長期化する不動産売却への対処法
次は、不動産売却を長期化させないための対処方法をご紹介します。
1つ目の対処法は適正価格の再設定です。
不動産がなかなか売れず売却期間が長期化する場合、価格設定に何らかの問題があるケースが多く見られます。
高すぎる価格設定はもちろん、安すぎても買い手の警戒を招く可能性があるので、その地域と不動産の状態に合った適正価格をみつけることが重要です。
なお、適正価格を付けていても似たような不動産がより安価に売られていると、買い手がつきにくい場合があります。
適正価格を付けているのに売却期間が長期化している場合は、周辺の物件情報もリサーチしてみると良いでしょう。
もう1つの有効な対処法は、ホームインスペクションを依頼することです。
ホームインスペクションとは、専門家による不動産の調査であり、耐久性や設備の状態が詳しくチェックされます。
ホームインスペクションを実施することで不動産の信頼性が上がり、買い手が安心して取り引きを進められるようになります。
また、家主も気づいてなかった不動産の特徴や劣化なども調査してくれるので、適正価格を再設定する際にも役立つでしょう。
まとめ
不動産売却において焦りは禁物ですが、一方で売却期間が長期化するとさまざまなデメリットが発生します。
適正価格の再設定やホームインスペクションの依頼など売却期間の長期化を防ぐ方法も存在しているので、早い段階から対策をおこなうと良いでしょう。
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